従来の老人ホームのイメージとは異なり、現代の有料老人ホームは、生活を支える場としての役割だけでなく、高齢者の個々のニーズに合わせた多様なサービスを提供しているのが特徴です。有料老人ホームは、介護付き有料老人ホーム・住宅型有料老人ホーム・健康型有料老人ホームの3種類に分かれ、提供サービスにそれぞれ特徴があります。
当記事では、有料老人ホームの選び方や、有料老人ホームの種類ごとの入居条件・費用相場、メリット・デメリットなどを解説します。
介護サービスの種類
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従来の老人ホームのイメージとは異なり、現代の有料老人ホームは、生活を支える場としての役割だけでなく、高齢者の個々のニーズに合わせた多様なサービスを提供しているのが特徴です。有料老人ホームは、介護付き有料老人ホーム・住宅型有料老人ホーム・健康型有料老人ホームの3種類に分かれ、提供サービスにそれぞれ特徴があります。
当記事では、有料老人ホームの選び方や、有料老人ホームの種類ごとの入居条件・費用相場、メリット・デメリットなどを解説します。
有料老人ホームは、高齢者が居住するための民間施設です。
有料老人ホームでは、食事、介護、家事の助け(洗濯や掃除など)、健康管理など、施設の種類ごとに異なるサービスを提供しています。そのため、自宅での生活を続けることが難しい高齢者でも、安全かつ快適に生活を送ることが可能です。施設の設置には都道府県知事への届出が必要で、サービスや入居に関わる費用はすべて有料です。
有料老人ホームには、主に以下の3種類があります。
介護付き有料老人ホームは、高齢者が安心して生活できるように設計された居住施設で、必要な介護サービスを提供することが特徴です。介護保険の一般形特定施設入所者生活介護もしくは外部サービス利用型特定施設入所者生活介護の指定を受けた施設は、介護付き有料老人ホームと呼ばれます。
介護が必要になっても施設内で継続して生活できるようにサポートされており、施設内の職員によって日常的な介護が行われます。居室はプライバシーが保たれる個室が基本で、広さも十分に確保されており、介護のしやすさを考慮した設計です。
介護付き有料老人ホームでは、入浴、食事、排泄の介助、機能訓練などの基本的な介護サービスのほか、日常の健康管理や緊急時の対応も提供されます。看護師が常駐し、定期的な健康チェックや必要に応じた医療行為を行うことが可能です。また、協力医療機関と連携して定期的な健康診断や訪問診療も行われます。
食事サービスでは、栄養バランスを考慮したメニューが提供され、季節の行事に合わせた食事や特別なイベントを楽しめます。リハビリテーションやレクリエーション活動も充実しており、入居者の身体機能や認知機能の維持向上を目指したプログラムが組まれています。
住宅型有料老人ホームは、主に基本的な生活支援サービスを提供しながら、高齢者が独立して生活するための居住施設です。介護が必要な入居者が、自ら選択した地域の訪問介護や訪問看護、デイサービスなどの外部サービスを利用して生活を続けられるように設計されています。つまり、介護の必要性に応じて外部からのサービスを受けながら、施設内の自宅である居室での生活が可能です。
住宅型有料老人ホームの特徴は、入居者が必要とする介護サービスの種類や程度に応じて自身が選択し、それに基づいた費用を支払う点です。介護サービスを多く利用すればするほど費用は増え、反対に介護が少ない場合は費用が抑えられます。また、生活援助サービスには食事の提供や環境整備などが含まれ、緊急時の対応やレクリエーションなども提供されています。
住宅型有料老人ホームは、自立している高齢者から一定の介護が必要な高齢者まで幅広いニーズに対応できる点が大きな特徴です。各入居者が自分の状態に応じたサービスを自由に選べ、自分のペースで快適に生活を続けることが可能になります。
健康型有料老人ホームは、自立して生活ができる高齢者を対象にした施設で、本格的な介護サービスが必要になる前の健康な状態での入居を想定しています。他の介護型の施設とは異なり、介護サービスが中心ではなく、日常生活のサポートと健康維持に重点を置いている施設です。
食事提供や生活支援など、日常生活に必要なサポートが提供されますが、主なターゲットは介護が不要な高齢者です。入居者は介護が必要な状態になると、通常は施設からの退去が求められます。
健康型有料老人ホームでは、元気な高齢者が社会的交流を維持しつつ健康を促進できるようなレクリエーション活動が多く用意されているのが特徴です。施設によってはトレーニングルームや露天風呂など、レジャー設備も充実しています。入居者は積極的に身体活動を行いながら、健康維持を図ることが可能です。
介護付き有料老人ホーム・住宅型有料老人ホーム・健康型有料老人ホームのそれぞれの老人ホームで入居条件は異なります。自分、あるいはご家族が入居できるのかどうか、条件を事前に知っておきましょう。
介護付き有料老人ホームは、入居者の状況に応じて3つのタイプに分類され、それぞれが異なる入居条件があります。
介護専用型 | 主に要介護1以上の高齢者が対象であり、一部の施設では要支援1以上からの入居が許可されているケースもあります。 |
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混合型 | 自立している高齢者から要介護状態の高齢者まで、幅広く受け入れています。 |
自立型 | 基本的に自立した高齢者を対象としていますが、入居後に要支援や要介護の状態になった場合、施設内での居住区画の変更が可能な設計となっています。ただし、「自立型」の施設はあまり多くなく、設備やサービスが充実しているため、費用が高く設定されることが一般的です。 |
年齢条件としては、大抵が60歳以上または65歳以上とされていますが、60歳以下でも入居できる施設も存在するため、具体的な条件は各施設に直接確認しましょう。
住宅型有料老人ホームへの入居条件は、一般的に年齢が60歳以上、あるいは65歳以上と設定されていることが多いです。自立した高齢者から要支援や要介護の状態にある方まで、幅広いニーズに対応しています。
全国有料老人ホーム協会が発表している入居条件の要件に関するデータは、以下の通りです。
【住宅型有料老人ホームの入居条件(%)】
自立のみ | 0.6 % |
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自立・要支援のみ | 1.1 % |
要支援・要介護のみ | 27.3 % |
要介護のみ | 38.1 % |
自立・要支援・要介護(要件なし) | 31.4 % |
※無回答もあるため合計は100%にならない
(出典:全国有料老人ホーム協会「「高齢者向け住まいにおける運営形態の多様化に関する実態調査研究事業」報告書(令和3年度厚生労働省老人保健健康増進等事業)」)
「要介護のみ」が38.1%と最も多くなっています。また、「自立・要支援・要介護(要件なし)」が31.4%、「要支援・要介護のみ」が27.3%と続きます。
具体的な入居条件は施設ごとに異なり、特に介護や医療のサポートが必要な状態の場合、施設によって受け入れ可能かどうかが変わってくるため、事前の確認が必須です。
健康型有料老人ホームの入居条件は主に自立した高齢者を対象としており、60歳以上が一般的な年齢基準です。看取りケアや進行した認知症ケアは提供されておらず、介護が必要になった場合には施設のポリシーに従って他の介護施設への転居が必要です。
また、施設によっては財務状態のチェックや、伝染病がないこと、身元保証人の存在など、独自の追加基準を設けている場合もあります。
有料老人ホームに入居する際には、「入居金」と「月額利用料」の主に2つの大きな費用が発生します。基本的に利用者本人が支払うもので、各施設によって金額の設定や条件が異なります。
入居金 |
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多くの有料老人ホームで求められる一種の初期費用です。家賃やサービスの利用料の一部が前払いとして含まれる場合もあります。 一般的には、入居金の一部が入居期間に応じて償却され、償却された分は月々の家賃や利用料として計算されます。入居者が施設を退去する際には、償却されていない部分が返還されることが多いです。(※条件は施設ごとに異なります) |
月額利用料 |
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実際に施設を利用している間、毎月支払う費用です。食費、管理費、介護サービスの自己負担分などが含まれます。月額利用料も施設によって大きく異なり、提供されるサービスの内容や施設の設備によって変動します。 |
入居金が不要な施設では月額利用料が相対的に高くなる傾向にあります。一方で、高額な入居金を払うことで月額利用料を抑えることも可能です。入居期間や個々の財務状況に合わせた選択が大切です。
加えて、有料老人ホームではクーリングオフ制度が設けられており、契約後一定期間内であれば契約を解除できます。この期間内に解約した場合、基本的には入居金の全額または一部が返還されます。入居中の日数分の家賃や食費などは、差し引かれることが一般的です。
以下では、介護付き有料老人ホーム・住宅型有料老人ホーム・健康型有料老人ホームのそれぞれの費用相場について解説します。
介護付き有料老人ホームの費用相場は、介護付き有料老人ホームを含む「特定施設」の平均額ではありますが、月額換算の平均金額は257,435円です。
必要な初期費用は、0円~数百万円、費用相場は約20~30万円と考えておきましょう。
介護付き有料老人ホームの介護サービスは、介護保険が適用されます。介護保険自己負担額は1割から3割で、利用者の要介護度と所得に基づきます。介護サービス費は要介護度で決定され、要介護度が高いほど費用も高くなります。
※費用相場は上記資料を参考に、独自に費用をシミュレーションした一例です。
実際の費用は状況や条件によって変動します。
住宅型有料老人ホームの総額費用(月額換算)の平均額は112,410円です。首都圏においては、総額費用(月額換算)が、約180,599円と、平均よりもかなり高いことが分かります。この傾向は、いずれの施設類型でも同じであり、首都圏および指定都市・特別区の総額費用が高い傾向です。
必要な初期費用は0~数百万円、費用相場は約10~20万円と考えておきましょう。
※費用相場は上記資料を参考に、独自に費用をシミュレーションした一例です。
実際の費用は状況や条件によって変動します。
健康型有料老人ホームの費用相場は、入居一時金が0円から数千万円と幅が大きく、月額利用料は約10万円から100万円です。提供されるサービスや設備の豪華さ、立地条件などによって大きく異なります。例えば、健康型有料老人ホームでは、レクリエーションやウェルネスプログラム、高級な食事サービスなど、アクティブで健康的な生活をサポートする設備が整っていることが多く、施設・サービスの充実度に比例して費用も高額になります。
入居一時金は、施設によっては不要な場合もありますが、高額な施設では数千万円という前払いが求められることもあります。居住期間中の家賃やサービス利用料の一部を前払いするものであり、長期間にわたって施設を利用する場合には、結果的に月額費用を抑えることが可能です。
※こちらは独自に費用をシミュレーションした一例です。
実際の費用は状況や条件によって変動します。
有料老人ホームの契約形態として、主に利用権方式・建物賃貸借方式・終身建物賃貸借方式の3つがあります。
利用権方式 | 利用権方式は、居住部分と介護や生活支援などのサービス部分が一体となっている契約形態です。 入居一時金を支払うことで、有料老人ホームに居住する権利と各種サービスを受ける権利が得られます。居住とサービスがパッケージ化されており、一般的には長期的な住まいとサポートを求める高齢者に適しています。 |
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建物賃貸借方式 | 建物賃貸借方式は、一般的な賃貸住宅契約に似ており、居住部分と介護サービス部分の契約が分離されています。 入居者はホームでの生活に対して家賃相当額を毎月支払い、サービスは別途契約によって提供されるため、より柔軟な選択が可能です。入居者の死亡によって契約が自動的に終了することはありません。 |
終身建物賃貸借方式 | 終身建物賃貸借方式は建物賃貸借契約の特別な類型で、高齢者の居住の安定を確保する目的で設計されています。入居者の死亡時に契約が終了するという条件が有効であり、事業者は都道府県知事からの認可を受ける必要があります。 終身建物賃貸借方式は、入居者が生涯を通じて安定した住まいを求める場合に適しています。 |
それぞれ特徴があり、入居者の資金力や生活設計に合わせて選択することが重要です。事業者による説明を受け、自身に合った方式を選びましょう。
以下では、介護付き有料老人ホーム・住宅型有料老人ホーム・健康型有料老人ホームの有料老人ホームのメリットとデメリットを詳しく解説します。自身や家族にとって最適な選択をするためにも、参考にしてください。
介護付き有料老人ホームのメリットとデメリットは、主に以下の通りです。
メリット |
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(出典:厚生労働省「特定施設入居者生活介護」)
デメリット |
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住宅型有料老人ホームのメリットとデメリットは、主に以下の通りです。
メリット |
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デメリット |
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健康型有料老人ホームのメリットとデメリットは、主に以下の通りです。
メリット |
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デメリット |
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有料老人ホームを選ぶ際には、多くの要素を検討する必要があります。特に重要なのは以下の3つのポイントです。
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上記のポイントを参考に、ご自身やご家族に合った最適な施設を見つけてください。
有料老人ホーム選びは、ご自身やご家族にとって一生に関わる重要な決断です。まずは焦らず、十分な情報収集と検討を重ねることが大切です。
また、有料老人ホームの費用は、施設の種類、立地、部屋の広さ、サービス内容などによって大きく異なります。入居前に必ず見積もりを取り、予算内に収まるかどうかを確認しましょう。
気になった有料老人ホームが見つかった際は、実際に施設を見学し、可能なら体験入居をしてみることをおすすめします。資料だけでは分からない施設の雰囲気や日常の運営状況、実際の居住空間やスタッフの対応などを直接確認できます。
有料老人ホームに関するお悩みがあるときは、マイナビあなたの介護で相談することができます。LINEや電話で最適な施設探しから介護準備のお手続きのサポートなど幅広く対応します。
どんな些細なお悩みでも、お気軽にご相談ください。
参考URL
厚生労働省「有料老人ホームの概要」
健康長寿ネット「有料老人ホームとは」
全国有料老人ホーム協会「「高齢者向け住まいにおける運営形態の多様化に関する実態調査研究事業」報告書(令和3年度厚生労働省老人保健健康増進等事業)」
厚生労働省「特定施設入居者介護」
東京都福祉局「あんしん なっとく 有料老人ホームの選び方」全国有料老人ホーム協会「令和3年度老人保健事業推進費等補助金(老人保健健康増進等事業分)高齢者向け住まいにおける運営形態の多様化に関する実態調査研究報告書」
※当記事は2024年4月時点の情報をもとに作成しています
北海道介護福祉道場あかい花・代表/あかい花介護オフィス CEO
菊地 雅洋
北海道介護福祉道場あかい花・代表/あかい花介護オフィス CEO
菊地 雅洋
社福の総合施設長から独立後、現在はフリーランスとして介護事業者の顧問指導・講演講師などを行っている。
社福の総合施設長から独立後、現在はフリーランスとして介護事業者の顧問指導・講演講師などを行っている。
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